- 外為オンラインで、有効な資産活用を。
- 外為オンラインではお客様の大切な資産を
有効にご活用いただけるような商品設計にこだわっております。
新しい資産運用のパートナーとして、外為オンラインを是非ご利用ください。
外為オンラインは3年連続FX年間取引高No.1です。(※)
(※)「2007年4月〜2010年3月FX取引高」(株)矢野経済研究所調べ

外為オンラインは手数料0円
外国為替取引をおこなう場合、通常取引手数料が発生いたします。FX(外国為替証拠金取引)は、銀行の外貨預金と比較して取引手数料がとても安いことが大きな特徴です。そのなかで、外為オンラインでは取引手数料無料のサービスを実現いたしました。
右記のように、「手数料5銭」と「手数料0円」、たった5銭の違いですが、比べてみるとこれだけ違います。
また、当社では以下の費用も無料となっております。
■ 口座開設
■ 口座維持費
■ 出金手数料
手数料無料なら「取引で勝ったけど、手数料でマイナス」、「取引回数が多くなって手数料が高い」・・・
などということもありません。
※外国為替証拠金取引には売付価格と買付価格に差(スプレッド)がございます。これらは実質お客様がご負担されるコストとなります。また、相場状況の急変動によりスプレッドが広がる場合があります。取引手数料はお客様に事前に通知することなく変更する場合があります。
手数料についての関連ページ「はじめての方へ」はじめるのにいくらかかるの?

最高水準のスプレッド(ドル/円)1銭原則固定※1
FX(外国為替証拠金取引)では、取引手数料以外にスプレッド(売付価格と買付価格の差額)という取引コストが発生いたします。これは各FX業者において自由に設定できるため、取引会社によりスプレッドが異なります。そのなかで、外為オンラインでは、業界最高水準のスプレッド1銭原則固定※1を実現いたしました。
それでは、外為オンラインを利用した場合と、スプレッド5銭のFX業者を利用した場合、どれだけ差がつくのでしょうか。
FX(外国為替証拠金取引)は、売買をおこなうごとに取引コスト(スプレッド)が発生するため、スプレッドが小さい業者を選択することにより、利益獲得の最短距離を走ることができます。
外為オンラインなら平常時のスプレッド(ドル/円)が業界最高水準の1銭原則固定※1となっておりますので、この優位性を是非体感してみてください。
※1 著しい流動性の低下及び相場急変時においてはこの限りではございません。
スプレッドについての関連ページ「よくあるご質問」スプレッドとは?
スプレッドはこちらでご確認ください。「取引要綱詳細」

最高水準のスワップ金利
FX(外国為替証拠金取引)では、2カ国間の金利を比較して高金利の通貨を買った場合、金利差調整分のスワップポイント(金利)を受取ることが可能です。スワップポイントは取引会社により設定が異なるため、スプレッドと同様に業者選択はとても重要なポイントです。スワップポイント派も、業界最高水準の外為オンラインでご利用ください。
例えば、豪ドル/円を1万通貨買った場合、外為オンラインでは1日あたり102円のスワップポイントを受取ることができます。
1日あたり95円のA社と比較した場合、下記のように違いが一目瞭然です。

※スワップポイントは、高金利通貨を買った場合(低金利通貨の売り)にはスワップポイントの受取り、高金利通貨を売った場合(低金利通貨の買い)にはスワップポイントの支払いとなりますが、取引対象通貨国の金利情勢、価格動向その他様々な金融情勢によって日々変化するため、金融情勢の変化により受取額(支払額)が減少(増加)することがあるばかりでなく、受払いが逆転し、当初受取っていたスワップポイントが支払いに、支払っていたスワップポイントが受取りになる場合があります。
スワップ金利についての関連ページ「はじめての方へ」スワップポイントって?
現在のスワップはこちらでご確認ください。「取引要綱詳細」

リスク管理に応じて選べる2つのコース【個人のお客様】
外為オンラインでは2つのレバレッジコースをご用意しており、各コースでロスカット、証拠金判定の基準が異なります。
ロスカットとは?
⇒お客様のご資産を保全する為の措置として、「有効証拠金」が「ロスカット値」を下回った際に保有しているポジションを自動的に決済するルールとなります。

証拠金判定とは?
⇒1日1回メンテナンス開始時刻に、総取引金額の2%以上の証拠金が預託されていない場合(実効レバレッジが50倍を超えている場合)、保有しているポジションを強制的に決済するルールとなります。

注意事項
- ロスカット、及び、証拠金判定はリスクコントロールの一つとして損失額を拡大させない為に設けておりますが、相場の急激な変動によりロスカット値から大きく乖離し、預託金を越える損失を被る場合があります。ロスカット、及び、証拠金判定は損失額を保証するものではございませんのでご注意ください。
【法人のお客様】
法人のお客様は、法人L200コース・法人L100コース・法人L50コースがございます。
各コースの取引証拠金、およびロスカットは下記の通りです。
<取引証拠金について>
法人L200コース:総取引金額の0.5%相当(レバレッジ1倍〜およそ200倍)
法人L100コース:総取引金額の 1%相当(レバレッジ1倍〜およそ100倍)
法人L 50コース:総取引金額の 2%相当(レバレッジ1倍〜およそ 50倍)
<ロスカットについて>
法人L200コース:有効証拠金が取引証拠金の100%を下回るとロスカット
法人L100コース:有効証拠金が取引証拠金の 50%を下回るとロスカット
法人L 50コース:有効証拠金が取引証拠金の 25%を下回るとロスカット

入出金
外為オンラインは、「クイック入金システム」を採用しています。「クイック入金システム」は左記の取引銀行よりご利用いただけます。
入金状況がすぐに反映されますので、お客さまにとって利用しやすいシステムです。
また出金依頼後、振込みまでの反映はご依頼日から起算して2営業日後とスピーディー!
営業時間内(9:00〜17:00)のご依頼では、翌営業日には振込み可能です。
操作方法はこちらをご覧ください。「クイック入金操作マニュアル」(PDF)

お取引環境
外為オンラインでは、パソコンと携帯(i-mode、SoftBank、EZweb)でお取引が可能です。いつでもどこでも、外出先や移動中でもちょっとした「すきま時間」でご利用OK!
・レートを見る
・注文する
・決済する
・口座状況確認
・指値・逆指値のご注文
・注文の取り消し
など
上記全てが、パソコンはもちろん親指ひとつで実行可能!多忙を極めるお客さまでも満足いただけるお取引環境を、外為オンラインは常に目指しています。
※ウィルコムのPHSではご利用不可です。予めご了承ください。
※一台のパソコンで同時に複数のログインはできません。
同時に複数ログインを行った場合は障害が発生する場合があります。
なお、これにより生じた損害につきまして、当社は一切の責任を負いかねますことを予めご了承願います。
操作方法はこちらをご覧ください。携帯電話で取引する際の操作説明書(外為オンライン操作説明書・携帯版)(PDF)

信託保全
外為オンラインの区分管理について
当社では、金融商品取引法の規定に基づき、お客様から預託された証拠金等の資金を、株式会社
三井住友銀行へ信託保全を行う方法により当社の財産とは区分して管理しています。
信託保全されたお客様の資産は、万が一、当社が破綻した場合であっても保全され、受託銀行が
破綻した場合でも、信託法により受託銀行固有の財産から切り離して取り扱われるため、信託財産
として保全されます。
信託保全の対象額は、お客様から預託された証拠金に、実現損益、評価損益、及び
スワップ損益を加減した金額(区分管理必要額※2)とし、毎営業日計算いたします。
信託財産の元本評価額が区分管理必要額に満たない場合には、満たないこととなった日の翌日から
起算して2営業日以内に株式会社三井住友銀行に追加信託いたします。
受託先銀行について
当社の信託保全は三井住友銀行に委託しております。
株式会社三井住友銀行は国内外の格付け機関より「Aa2」(Moody's)、「A+」(S&P、R&I)を取得しています。
受託者代理人について
受益者代理人には、第三者として弁護士を選任しております。
そのほか当社の内部管理者も受益者代理人として選定しております。
受益者代理人は、保全金額の照合等につき管理監督責任を担っております。
また、当社に万が一破綻などのトラブル等が起きた場合には、
受託銀行から受益者代理人である弁護士を通じてお客様へ返還することになります。
注意事項
- ※1
- 信託保全は店頭外国為替証拠金取引の元本を保証するものではありません。
急激な為替の変動によりお客様が預託した資金以上の損失が発生するリスク、及びシステム障害等 により保証金額を正しく算出できないリスク等があります。 - ※2
- 区分管理必要額とは、お客様から預託された証拠金に決済損益、未決済損益、スワップ損益等を 加味した金額であり、会社の自己資産と区分して管理される対象となります。当社のお客様に 対する債務である区分管理必要額を保全するものではありますが、お客様の取引収益を保証するもの ではありません。
- ※3
- 当社に万が一の事態が生じた場合には、お客様のポジションを清算した後の区分管理必要額に 応じて受益者代理人である弁護士等を通じて返還します。
- ※4
- 株式会社三井住友銀行は、当社から信託された資産の管理のみを行うことになります。したがって、 株式会社三井住友銀行が当社に代わってお客様に対して資金などの支払義務を負うものではありません ので、お客様から株式会社三井住友銀行に対して証拠金等の返還を直接請求することはできません。
- ※5
- 当社に万が一の事態が生じ、お客様に資産を返還する場合、犯罪収益移転防止法に基づいて ご本人確認をさせていただく必要がありますので、お客様の個人情報を受益者代理人、 及び信託先である株式会社三井住友銀行に提供することがあります。

開示情報
自己資本規制比率450%超(平成22年6月末現在)
「自己資本規制比率」とは、証券会社と同様に金融商品取引業者の財務の健全性を測る重要な財務指標。
2007年9月に施行された金融商品取引法の第46条の6第2項に、金融商品取引業者はこの自己資本規制比率(自己資本から固定的な資産を控除した「固定化されていない自己資本の額」と金融商品取引において発生し得る危険に対応する額、いわゆる「リスク相当額」との比率を示す)が120%を下回ってはならないと定められています。
自己資本規制比率(%)=固定化されていない自己資本の額/リスク相当額
開示情報についての詳細はこちらへ「開示情報」
充実のセミナー・デモ口座サービス
外為オンラインは、はじめての方でも安心してご利用ができるセミナーやデモ口座をご用意しています。
商号:株式会社外為オンライン(金融商品取引業者) 登録番号:関東財務局長(金商)第276号
加入協会:社団法人 金融先物取引業協会(会員番号1544)











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