マーケット・プレディクション(6/17 〜 6/21)
■ 今週のレンジ予想 ■
ドル/円 ・・・ 92.00 〜 98.00
ユーロ/円 ・・・ 124.00.00 〜 130.00
豪ドル/円 ・・・ 88.00 〜 93.00
ユーロ/ドル・・・ 1.2900 〜 1.3500
103円台後半を頭に調整を続けて来たドル円は、先週木曜日には「高値から約10円の下落」となる、
93円80銭前後まで値を崩しました。
米量的緩和縮小を巡る混乱から「リスクオフ」が続き、金利、株も含めて金融市場全般に不安が広がり、安全通貨である
円が主要通貨に対して買われた格好でした。
市場の混乱は「リスク」という言葉だけでは説明がつかない動きを見せています。
通常、株が買われれば「リスク」を取れると言うことで安全資産の債券が売られますが、「株安債券安」が同時に
起きたケースも見られました。
また株が買われてもドル安円高が進み、先週末の東京市場の朝方のように、株価が400円程度が上昇してもドル円が
95円台半ばから95円を大きく割り込むような動きも出ています。
各市場間の相関関係がやや崩れてきており、個人投資家に取って相場の先行きが読み抜くい展開が続いています。
今週の焦点は何と言っても18日から始まるFOMCの結果と、19日のバーナンキ議長の記者会見に集中しています。
金融政策の変更はないものと予想されているため、焦点は議長の会見ということになります。
IMFは先週末米金融当局に対して、金融市場の混乱を回避するために「出口戦略」を慎重に運営するよう求めました。
足元で進んでいる金融市場の混乱は、FRBが金融緩和縮小に動けばがさらに混乱を増す可能性があることから、異例ながらbr>
慎重な対応を求めたものと解釈できます。
このIMFの勧告が、明日からのFOMCの会合にどのような影響を及ぼすのかが注目されますが、特にバーナンキ議長の
発言に変化が出て来るかどうかに世界に金融市場が注目しています。
私を含めて、市場の大方の予想は、金融緩和縮小について「慎重な言いまわし」になるのではないかと予想しています。br>
問題はそうだった場合の各市場の反応です。
株式市場は量的緩和縮小が遠のくとの観測から株高に振れる可能性が高いと思われますが、為替市場はどうでしょう・・・。
基本的には株高は「ドル高円安」に働きます。
株価の上昇が「リスクオン」につながり、「リスクオン」は円売りに傾きます。
ただ、一方で「量的緩和縮小」が遠のけば、それ自体は「ドル安円高要因です。」
バーナンキ議長が記者会見に応じた時に、為替の水準、ポジションの偏り、あるいは思惑などによって動くことに
なりそうです。
いずれにしてもドル円のボラティリティが高いことから、大きな値幅が予想されます。
90円割れは簡単ではないと予想していますが、反対に90円が割れたら今回の「調整」は、調整では済まなく、昨年から
続いたドル高円安トレンドそのものが変わる可能性が高まります。
テクニカルを見ると「日足」では既にその兆候を示していますが、「月足」では「調整」の域は超えていません。
「アベノミクス」への期待感がやや「失望感」に変わってきたとはいえ、市場はやや円買いに走り過ぎの様な印象も
感じ始めています。
まだ簡単に元に戻るとも思えませんが、周りを見ていると「総弱気」と見れないともありません。
■ 今週の注目材料 ■
- 6/17 (月)
欧 G8(18日まで、北アイルランド)
欧 ユーロ圏4月貿易収支
米 6月NY連銀製造業景況指数
米 6月NAHB住宅市場指数
- 6/18 (火)
豪 RBA議事録
日 4月鉱工業生産(確報)
中 中国5月景気先行指数
独 独6月ZEW景況感指数
欧 ドラギ・ECB総裁講演
英 英5月消費者物価指数
英 英5月生産者物価指数
米 FOMC(19日まで)
米 5月消費者物価指数
米 5月住宅着工件数
米 5月建設許可件数
- 6/19 (水)
日 5月貿易統計
英 BOE議事録
米 FOMC政策金利発表
米 バーナンキ・FRB議長記者会見
- 6/20(木)
日 4月景気動向指数(改訂値)
中 中国6月HSBC製造業PMI(速報値)
独 独5月生産者物価指数
独 独6月製造業PMI(速報値)
独 独6月サービスPMI(速報値)
欧 ユーロ圏6月サービス業PMI(速報値)
欧 ユーロ圏6月製造業PMI(速報値)
欧 ユーロ圏財務相会合
欧 ユーロ圏6月消費者信頼感指数(速報値)
米 新規失業保険申請件数
米 5月中古住宅販売件数
米 5月景気先行指標総合指数
米 6月フィラデルフィア連銀製造業指数
- 6/21(金)
日 黒田総裁講演
欧 EU財務相会合
欧 ECB、LTRO返済予定額発表
加 カナダ5月消費者物価指数
加 カナダ4月小売売上高
6/14(土)
※尚、このサイトは情報提供を目的としており、投資勧誘を目的とするものでは、ございません。投資の最終判断はご自身でなさるようお願い致します。
本サイトの情報により皆様に生じたいかなる損害については弊社及び執筆者には一切の責任を負いかねます。 |