マーケット・プレディクション(2/15〜2/19)
■ 今週のレンジ予想 ■
ドル/円 ・・・ 88.50 〜 91.50
ユーロ/円 ・・・ 118.00 〜 124.00
豪ドル/円 ・・・ 78.00 〜 82.00
ユーロ/ドル・・・ 1.3200 〜 1.3800
先週のドル円は値幅も少なく90円を挟む狭い値動きでした。
上値も下値も堅く、ドル円単体ではなく、ユーロ円などクロス円に左右された
相場展開だったと言えます。
ドル円の下値が堅くなってきた、ととれないこともありませんが、依然として
上値が重いのも事実。90円55−60水準を抜けるかどうかに注目しています。
その結果、チャートでは「三角保ち合い」(さんかくもちあい)が形成されつつあり、
このぱターンは、相場がもみ合いの時によく現れますが、どちらか一方に抜けた場合には
その方向に大きく動くとされています。
抜けた方向に「順張り」でついて行くのも一つの方法かと思います。
今週の円自体の材料は乏しく、ユーロの行方と米住宅指標の内容次第というところは
あります。
ユーロについては15日から行われるEUの財務相会合でギシシャ支援問題でどのような
具体策が示されるかにかかっています。
ギリシャをきっかけに他の欧州諸国にまで拡大しそうな財政問題は、ユーロ圏内で解決できる
問題なのか、あるいはIMFなどの外部にその解決をゆだねるのかによって、
通貨ユーロの行方も決まってきそうな気がしますが、すでに対ドルで1.35台前半まで
売る込まれたユーロは、足元、若干値を戻していますがテクニカルで観る限り下落を示唆
しています。
「週足」での「200日移動平均線」割れが、それを端的に物語っています。
また、先週末発表されたユーロ圏GDPでも、域内で経済成長が鈍化していることも
忘れてはいけません。
米住宅関連指標も今週は多く発表されます。
このところ米住宅関連指標の軟調が目立ってきています。
とりわけ、新築住宅は販売件数では、昨年8月から10月にかけて40万件〜43万件
あった件数が12月には34万件と昨年春の水準まで落ち込んでいます。
新築住宅購入者に対する減税措置が12月で切れる(現在は4月まで延長)という事情が
あったにせよ、根本的には雇用が安定せず「購買力が伴わない」と観るのが妥当と思われます。
この傾向が強まるようだと、ドルは再び下落に向かう可能性があると予想されます。
今週はこれらに加え地区連銀総裁の講演が多く予定されています。
(下記参照)
木曜日のフィラデルフィア連銀総裁の講演を皮切りに、週末まであります。
特にフィラデルフィア連銀のプロッサー総裁は、いわゆる「タカ派」で利上げには積極的な
FOMCのメンバーです。
先の政策決定会合でもただ一人「低金利継続」に反対票を投じたことで知られています。
同総裁のスタンスの変化次第ではドル円、ユーロ円に影響を与えることは
十分予想できます。
■ 今週の注目材料 ■
- 2/15 (月)
日 第4四半期GDP(速報値 )
日 12月鉱工業生産(確報値)
米 休場(プレジデンツ・デー)
- 2/16 (火)
豪 RBA議事録
欧 2月独ZEW景況感調査
米 2月NY連銀製造業景気指数
米 12月対米証券投資
米 2月NAHB住宅市場指数
- 2/17 (水)
日 日銀金融政策決定会合(2/18まで)
英 BOE議事録
欧 12月ユーロ圏貿易収支
米 1月住宅着工件数
米 1月鉱工業生産
米 1月設備稼働率
米 FOMC議事録(1/26,27ぶん)
米 プロッサー・フィラデルフィア連銀総裁講演
- 2/18(木)
日 白川日銀総裁会見
欧 2月ユーロ圏消費者信頼感
欧 ECB理事会
米 1月生産者物価指数
米 週間失業保険申請件数
米 2月フィラデルフィア連銀景況指数
米 1月景気先行指数
米 ブラード・セントルイス連銀総裁講演
- 2/19 (金)
欧 1月独生産者物価指数
米 1月消費者物価指数
米 タッドリー・NY連銀総裁講演
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