「オミクロン株への不安、一旦和らぐ」
ひと目で分かる昨晩の動き
NY市場- ドル円は反発し上昇したものの、114円には届かず。米長期利が上昇し、変異株に対する不安がやや和らいだことで円が売られた。
- ユーロドルは1.12台半ばから後半でもみ合い。
- 株式市場は反発。バイデン大統領の「パニックになる必要はない」とのコメントも支えとなり、3指数とも大幅に上昇。ナスダックは先週末の下げを8割程埋める291ポイント高。
- 債券は反落。長期金利は1.56%近辺まで上昇し、1.5%台で取引を終える。
- 金は小幅に反落し、原油は反発。
10月中古住宅販売成約件数 → 7.5%
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| ドル/円 | 113.53 〜 113.96 |
|---|---|
| ユーロ/ドル | 1.1259 〜 1.1293 |
| ユーロ/円 | 127.94 〜 128.37 |
| NYダウ | +236.60 → 35,135.94 |
| GOLD | −2.90 → 1,785.20ドル |
| WTI | +1.80 → 69.95ドル |
| 米10年国債 | +0.026 → 1.499% |
本日の注目イベント
- 豪 豪7−9月期経常収支
- 豪 豪10月住宅建設許可件数
- 日 10月失業率
- 日 10月鉱工業生産
- 中 11月中国製造業PMI
- 中 11月中国サービス業PMI
- 独 独11月雇用統計
- 欧 ユーロ圏11月消費者物価指数(速報値)
- 米 11月ミシガン大学消費者マインド(速報値)
- 米 11月消費者信頼感指数
- 米 9月FHFA住宅価格指数
- 米 9月ケース・シラ−住宅価格指数
- 米 パウエル議長とイエレン・財務長官、上院で証言
- 米 ウィリアムズ・NY連銀総裁、イベントで挨拶
- 米 クラリダ・FRB副議長とメスター・クリーブランド連銀総裁、FRBの独立性巡り討論
本日のコメント
新型コロナウイルス「オミクロン株」への不安は一旦和らいだようです。先週末大きく下げたNY株式市場は、朝方から大幅に反発し、引け値でも主要3指数が揃って大幅高でした。バイデン大統領は29日ホワイトハウスで、新型コロナウイルスの新たな変異株への対応で必要とあれば新しいワクチンやブースター(追加免疫)接種の開発を急がせるが、そういった追加の措置は必要ないというのが現時点での当局者らの考えだと述べ、「この変異株は懸念すべきだが、パニックの必要はない」と発言しています。
週明けの動きが注目されていた昨日の朝方の東京市場でしたが、ドル円は早朝から113円70銭台近辺で推移しており、落ち着いた動きを見せていました。東京株式市場の方も、朝方には売られましたが、昼前にはプラスに転じる場面もあり、こちらも先週末のような混乱には至らなかったようでしたが、引けにかけて下げ幅を拡大し、結局467円安で取引きを終えました。ちょうどこのタイミングでドル円も下げ足を速め、瞬間でしたが、113円を割り込む局面もありました。NYでは長期金利が一時1.56%台まで上昇したこともあり、ドルは反発し、114円台回復には至っていませんが、113円96銭までドルが買い戻されています。
ただ、今回の「オミクロン株」の出現はまだ始まったばかりです。専門家の間でも「データが少なく、今後の予想も難しい」といった声が多く、まだまだ予断は許しません。一方で今回の新たな変異株に対する各国の対応は素早く、日本でも30日の零時から全ての国からの新規入国を停止する措置を決めるなど、迅速な水際対策を講じています。またファイザーやモデルナだけではなく、日本でも第一三共や塩野義といった製薬会社が「オミクロン型」へのワクチン開発に着手しています。変異株「オミクロン」の存在を最初に指摘した南アフリカの科学者らは、「オミクロンは他の変異株に比べて感染力が強い様子だが、既存のワクチンに重症化や死亡を防ぐ効果は十分にある可能性が高い」との見解を示しています。さらに「G7」は緊急保健相会合を開き、「オミクロン型」への対応で連携を強める方針を確認しています。ゲノム解析など、「オミクロン型」への免疫学的データや検証結果は、今後1〜2週間たてば、ある程度集まるとの見方もあるようです。
パウエルFRB議長は上院銀行委員会で本日(30日)証言を行うことになっていますが、公聴会に先立ち証言テキストが発表されています。パウエル議長はその中で、「このところの新型コロナ新規感染の増加とオミクロン株の発生は、雇用と経済活動に下振れリスクとなるとともに、インフレ動向を巡る不確実性の高まりをもたらした」と指摘し、「ウイルスに関する懸念が強まれば、対面での勤務の意欲がそがれ、労働市場の前進を遅らせてサプライチェーンの混乱を深めることになる」と説明するようです。議長が新たな変異株について発言するのはこれが初めてです。(ブルームバーグ)公聴会では、さらに足元の物価上昇に対する見方やテーパリングの終了時期、あるいは利上げのタイミングに関する質問なども予想され、市場への影響が強まることも予想されます。
115円台半ばから113円割れまで、わずか3営業日で2円50銭を超える下げとなったドル円ですが、やはり下落スピードの早さは相変わらずです。ここから再び115円台乗せがあるのか、あるいはもう一段下げて112円割れを試すのか、現時点では不透明感が強く、何とも言えません。上でも触れたように、「オミクロン株」の猛威に翻弄され再び世界的に警戒感が強まり、ロックダウンなどの厳しい措置が取られるかどうにかかっていますが、最大の朗報は「既存のワクチンでも有効」だというデータです。ここしばらくは神経質で値幅も大きな動きが予想されます。いよいよ12月に入ることもあり、ポジション管理には注意してください。
本日のドル円は113円40銭〜114円30銭程度を想定します。
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What's going on?
会話でよく使われる砕けた言い方で「何があったんだ?」「どうなっているんだ?」というような意味。為替はさまざま事が原因で動きます。その動いた要因を確認する意味で「What's going on ?」というタイトルを付けました。
| 日時 | 発言者 | 内容 | 市場への影響 |
|---|---|---|---|
| 11/29 | パウエル・FRB議長 | 「このところの新型コロナ新規感染の増加とオミクロン株の発生は、雇用と経済活動に下振れリスクとなるとともに、インフレ動向を巡る不確実性の高まりをもたらした」、「ウイルスに関する懸念が強まれば、対面での勤務の意欲がそがれ、労働市場の前進を遅らせてサプライチェーンの混乱を深めることになる」 | -------- |
| 11/24 | デーリー・サンフランシスコ連銀総裁 | 「これまでの状況が続けば、私はテーパリングのペース加速を全面的に支持するだろう」と述べ、「それを加速させるべき論拠は確かにある。次回の会合前に発表される重要なデータは2つある」、「これまで発表された雇用の数字の一部が上方向に修正されたことを示している。雇用市場では人員採用が実に活発に続いているようだ」、「インフレの数字については、月間ベースで数カ月にわたって減速した後、CPIの月間の数字が再び高進した。これが続けば、これらはテーパリングの加速が必要なようだと示唆するものになる」 | -------- |
| 11/24 | FOMC議事録(11月2、3日分) | 「幾人かの参加者は、インフレがFOMCの目標と整合する水準を上回る状態が続いた場合に、FOMCは資産購入ペースを調整し、フェデラル・ファンド金利誘導目標レンジの引き上げ開始を参加者が現在想定する時期から早める準備を整えるべきだと主張した」 | -------- |
| 11/19 | ウォラー・FRB理事 | 「労働市場の急速な改善とインフレデータの悪化を受け、私はテーパリングを加速し、来年には金融緩和をより急速に解除することを支持する方向に傾いておる」、「最新のデータを見守るつもりだが、金融政策はこれに基づいてテーパリング加速の方向へとかじを切る必要があるかもしれないと考える」 | -------- |
| 11/18 | エバンス・シカゴ連銀総裁 | 「資産購入プログラム終了後の来年に始まるか、2023年にずれ込む可能性がある」、「こうした大幅上昇は剥落し始めるだろう。インフレ率を2%に近づける可能性のある多くの要因があると考える」 | -------- |
| 11/18 | ウィリアムズ・NY連銀総裁 | 「米国の長期インフレ期待はかなり上昇した」、「長期インフレ期待のさらなる上昇は望ましくない」 | -------- |
| 11/16 | ブラード・セントルイス連銀総裁 | 「インフレのリスクを適切に管理するためには、FOMCは次の会合でよりタカ派的な方向に進むべきだ」、「これまでも提案してきたが、議論したいもう一つの案は、テーパリングが終わった時点で決定を待たずにバランスシートのランオフ(償還に伴う保有資産の減少)を認めることだ」、「これを行えば、若干ながらよりタカ派的な政策となると思う」 | 経済指標の上振れもあり、ドル円は114円台前半から114円85銭までドル高に振れる。 |
| 11/16 | RBA議事録要旨 | 「インフレ見通しのリスクが変化し、予想される結果の分布は上向きにシフトした」、「忍耐強くある用意がある」、「現在のペースの量的緩和継続が適切だと思われる」 | 豪ドル円は83円台後半から84円台に上昇。 |
| 11/15 | ベイリー・BOE総裁 | (インフレの状況を)「非常に懸念している」、「労働市場は逼迫している」、(今月利上げを見送ったことについては)、「非常にぎりぎりの決断だった」と語っています。 | -------- |
| 11/15 | サマーズ・元財務長官 | 「バイデン政権によるFRBの人事では、インフレ抑制という課題を認識する必要があり、それが金融政策全般に反映されるべきだ」、「過度のインフレとそれが抑制されていないという感覚が、リチャード・ニクソンとロナルド・レーガンの当選を後押しした。ドナルド・トランプ氏が権力を取り戻すリスクもある」 | -------- |
| 11/14 | サマーズ・元財務長官 | (インフレの勢いは)、「重大な政策調整またはインフレ率が2%のレンジに戻る前に景気を減速させる不幸なアクシデントをもたらす水準にまで積み上がっている」 | -------- |
| 11/14 | イエレン・財務長官 | 「今回のインフレの要因は新型コロナウイルスだと認識することが重要だ」、「インフレ率を下げたいのであれば、われわれが出来る最も重要なことはコロナ対策で進展し続けることだと考える」、(インフレがどこまで続くかについては)、「労働供給や需要パターンが正常化すれば、インフレ率が2022年後半までに鈍化し、物価は正常に戻ると考える」 | -------- |
| 11/14 | カシュカリ・ミネアポリス連銀総裁 | 家計が支払っている高い価格は本物で、人々は現在その傷みを経験している」、「われわれはそれを非常に深刻に受け止める必要があるが、その痛みが本物であっても、そうした一時的な要因の一部に過剰反応する必要がないというのが私の見解だ」 | -------- |
| 11/10 | デーリー・サンフランシスコ連銀総裁 | 「利上げに関するわれわれの計算式を変更し始めるのは、まだ時期尚早だろう」 | -------- |
| 11/8 | クラリダ・FRB副議長 | 「利上げを検討するのはまだずっと先だということは明らかだ」、「フェデラル・ファンド(FF)金利誘導目標を引き上げるために必要な3条件は、2022年末までに達成されていると確信する」、「今年のインフレは現時点で、長期目標の2%を『適度に』上回るというものを著しく上回っていると自分には見受けられる。来年も同様の状況となるなら、政策として成功とは見なさない」 | 「利上げはまだ先だ」との発言に反応し、ドル円は113円08銭まで下落。 |
| 11/8 | ブラード・セントルイス連銀総裁 | 「必要に応じてテーパリングを幾分か早期に終了することは可能だ」、「来年に2回の利上げを予想している」 | -------- |
| 11/8 | ハーカー・フィラデルフィア連銀総裁 | 「テーパリング完了前にFF金利誘導目標を引き上げることはないだろう。しかしわれわれはインフレ動向を非常に注意深く監視しており、適切な状況となれば行動を取る用意がある」 | -------- |
| 11/5 | ジョージ・カンザスシティー連銀総裁 | 「サプライチェーンが正常化し、需要が弱まるにつれ、インフレはいずれ落ち着くと想定するのが妥当だが、高いインフレが長期化するリスクが高まったことも同様に明白だ」、「こうしたインフレ圧力を前に、辛抱強くなれるとの主張は説得力が薄れた」 | -------- |
| 11/4 | ベイリー・BOE総裁 | 「インフレ率を将来的に目標以下に引き下げる公算が大きいであろう規模の利上げ予想に対しては警告する」 | ポンド円は156円前後から153円台前半まで急落。 |
| 11/3 | FOMC声明文 | 「委員会は月間の資産買入れペースを縮小し始めることを決定した。委員会は資産の純買い入れ額を毎月同様のペースで減らすことが適切ある公算が大きいと判断するが、経済見通しの変化によりそれが正当化される場合は購入ペースを調整する用意がある」、「委員会が判断する最大限の雇用水準と労働市場の環境が整合的になるまで、またインフレが2%に上昇し、一定期間2%を適度に超える軌道に乗るまで、この目標レンジ(ゼロ−0.25%)を維持することが適切になると予想する」 | -------- |
| 11/3 | パウエル・FRB議長 | 「われわれは辛抱強くなれると考えている。対応が必要な状況になれば、ちゅうちょしない」、「現在は利上げに適した時期とは考えていない。労働市場の一段の回復を目にしたいからだ」、「インフレは高水準にあり、これは主として一過性と予想される要因を反映している」 | ドル円は113円70銭台から114円台前半まで上昇。株式市場の好感し、3指数が揃って最高値を更新。 |
| 11/2 | RBA声明文 | 「景気の改善を背景に利回り目標を撤廃した」、「オーストラリアの金融情勢は高度に緩和的」、「インフレ率は上昇しているが、基調はなお低い」、「今年と来年の基調的なインフレ率が2.25%前後と予想」 | 豪ドル円は85円60銭近辺から85円10銭まで下落。 |
| 10/28 | 黒田・日銀総裁 | (現状の為替水準は)「若干の円安」、「ファンダメンタルズの範囲内」、「現時点の円安は日本経済にプラスなのは確実」(米国の量的緩和縮小)について、「米国の金融当局自体が言っているが、金利引き上げではない。そのため直接的に金利や為替に影響が出て来ることは想定されない」 | -------- |
| 10/28 | ラガルド・ECB総裁 | (インフレは)「当初の想定よりも長く続く見込みだ」、「来年中には低下すると考えている」、「市場が利上げを想定している時点、あるいはその時点から近い将来においても、ECBのフォワードガイダンスの条件が満たされることをわれわれの分析は全く支持していない」 | ユーロドルは1,60前後から1.16後半まで上昇。 |
| 10/24 | イエレン・財務長官 | 「米国がインフレに対するコントロールを失いつつあるとは考えていない」、「このところ経験しているようなインフレは米国では長い間みられなかった。しかし正常に戻る中でこれも終わると予想する」 | -------- |
| 10/22 | パウエル・FRB議長 | 「われわれは資産購入のテーパリング開始へと順調に向かっており、経済がおおむね想定通り展開すれば、来年半ばまでに完了する見通しだ」、「私はテーパリングを始める時が来たと考えているが、利上げの時期とは考えていない」 | -------- |
| 10/21 | メスター・クリーブランド連銀総裁 | 「利上げに関する検討は当面、全く考えられない」 | -------- |
| 10/21 | ウォラー・FRB理事 | 「今後数カ月間が極めて重要だ」、「当局は来年の政策スタンスにおいて、私が予測していたよりずっと積極的になる必要があるだろう」、「この状況が続くだろうと私が想定していたよりも、ずっと大きな上振れリスクがある」 | -------- |
| 10/20 | クオールズ・FRB理事 | 「こうした買い入れの縮小開始を11月の会合で決定することを、私は支持するだろう」、(現在の高インフレについて)「一過性だとの見方に賛同する」とし、(米当局は金融政策で)「後手に回ってはいない」 | -------- |
| 10/19 | ウォラー・FRB理事 | 「金融当局の責務のうち雇用に関してはなお改善の余地があるものの、十分な前進を遂げたため、資産購入のテーパリングを2週間後のFOMCの後に始めるべきだと私は考える」、「2022年に入ってもインフレ率が2%をかなり上回って、私の上振れリスクが現実化した場合は、現在の予想よりも早い利上げを支持するだろう」 | ドル円114円前後から114円台半ばに上昇。米10年債は売られ、長期金利は5カ月ぶりに1.64%台まで上昇。 |
| 10/14 | ブラード・セントルイス連銀総裁 | 「高インフレ状態は向こう半年で自然に解消する可能性はいくらかあるが、それを金融当局者として当てにできるほど確かだとは言えない」と「テーパリングを11月に開始し、2022年1−3月末までに完了させることを支持している」 | -------- |
| 10/14 | ゴーマン・モルガンスタンレーCEO | 「このバブルに少し穴を開ける必要がある」、「マネーは現在やや自由になり過ぎ、あまりに簡単に利用できる状態にある」、「賃金上昇とサプライチェーンのボトルネック、商品価格の急騰がインフレを押し上げている。それら全てが一過性というわけではなく、金融当局は現在の想定よりやや積極的に動かざるを得なくなるだろう」 | -------- |
| 10/12 | イエレン・財務長官 | (物価上昇について) 「それは一時的と考えているが、そうした圧力が向こう1、2カ月で消えると示唆しているのではない」 | -------- |
| 10/12 | クラリダ・FRB副議長 | 「米経済における基調的なインフレ率は、金融当局の中長期目標である2%付近で推移していると、私は引き続き考えている。今年見られる望ましくないインフレ高進については、相対的な価格調整が完了し、ボトルネックが解消されれば、最終的には大部分が一過性のものだと分かるだろう」 | -------- |
| 10/12 | ポスティック・アトランタ連総裁 | 「価格圧力を高めている今般の要因は主として激しく広範なサプライチェーンの混乱だが、それが短期間では終わらないことがますます鮮明になりつつある」、「その点を踏まえれば、物価上昇の力は一過性のものではない」 | -------- |
| 10/4 | ブラード・セントルイス連銀総裁 | 「リスクは上向きで、2022年にかけてインフレはさらに高進するだろう。来年の個人消費支出(PEC)コア価格指数は2.8%上昇すると予想している」 | -------- |
外為オンラインのシニアアナリスト
佐藤正和
邦銀を経て、仏系パリバ銀行(現BNPパリバ銀行)入行。
インターバンクチーフディーラー、資金部長、シニアマネージャー等を歴任。
通算30年以上、為替の世界に携わっている。
・ラジオNIKKEI「株式完全実況解説!株チャン↑」出演中。
・STOCKVOICE TV「くりっく365マーケット情報」出演中。
・Yahoo!ファイナンスに相場情報を定期配信中。
・書籍「チャートがしっかり読めるようになるFX入門」(翔泳社)著書



