今日のアナリストレポート[月〜金 毎日更新]

2008年5月14日(水)


おはようございます。

昨日ある記事を読んでいたら「ブラック・マンデー」に関するコメントが ありました。

1987年10月に起きましたが、NYダウが暴落した要因を幾つか挙げたなかに、
原油価格の部分について、「FRBが金利を引き上げるという観測が根強くあり、加えて、
WTI原油価格が36ドルと急騰し、企業業績に対する先行き懸念からダウが大幅に売られました」

昨日のNY 、WTIの引けは125.80ドルでした。 隔世の感がありますよね。

因みに、この時のドル/円レートは142円台でした。

ひと目で分かる昨晩の動き

NY市場

    良好な米経済指標からドルが反発。
  • 前日には小売売上が市場予想を大幅に下回るとのルーマーもでており、
    自動車を除くコアの部分が前月比プラスになったことを、市場はややサプライズ
    として受け止めたようです。
  • バーナンキFRB議長がサブプライムローン問題に関してネガティヴな発言 をしたが、
    あまり材料視されず、むしろ複数の地区連銀総裁からインフレ を懸念する発言が
    相次ぎドルを押し上げる要因になりました。
  • 4月小売売上高→ ―0.2%(全体、市場予想と変わらず)
              +0.5%(コアの部分、市場予想を上回る)

ドル/円103.77 〜 104.93
ユーロ/円160.58 〜 162.32
NYダウ−44.13 → 12,832.18ドル
Gold−15.30 → 869.60ドル
WTI+1.57   → 125.80ドル
米10年国債+0.122 → 3.921%


本日の注目点

  • 米 4月消費者物価指数

市場はやや気迷い気分が漂い、方向感が掴めません。

このような状況では、利食いは確実に行い、あまり欲張らないことです。
また、ストップ・ロスのレベルを設定する際に、あまり近めだと執行され底値だったと
いうことが良くあります。
自分の許容できる損の額を守ることは必要ですが、下手をするとロング、ショート両方で
ロス・カットが執行される危険があります。

この一週間ほどで、NYダウと日経225先物の「相関度」が薄れているように 思えます。
昨日もダウは44ドル下げていますが、シカゴの日経先物では昨日の大証の引けを 100円以上、上回っていました。
 
売られすぎた日本株に対する修正と観るか、先高を読んだ新規の買いなのか 解りませんが、
既に外人買いが入ってきていることはデータが示しています。
 
インフレを気にする発言が続いていることから、米債券市場では長期債が売られ (金利は上昇)、
昨日は3.92%を付けました。
 
金利面から観ると「ドル買い」なんでしょうが、明確なトレンドが見えないのが つらいところです。


2008年4月分(PDF)

What's going on ?」とは・・・
会話でよく使われる砕けた言い方で 「何があったんだ?」「どうなっているんだ?」というような意味。
為替はさまざま事が原因で動きます。
その動いた要因を確認する意味で 「What's going on ?」というタイトルを付けました。
日時 発言者 内容 市場への影響
5/13 イエレンサンフラン
シスコ連銀総裁
現在の政策金利は適正との認識示す。 ---
5/13 バーナンキ
FRB議長
講演で「喜ばしい兆候はみられるものの、正常な状態にはなおほどと遠い。」      ポールソン財務長官とは認識の違いを示す。 ---
5/12 HSBC
(英最大手銀行)
1−3月期決算で58億ドル(約6000億円)のサブプライムローン関連損出を計上。 ---
5/9 A I G 1−3月期決算で78億500万ドル(8千億円)の赤字に。
サブプライムローン関連で152億ドル(約1兆5300億円)の損出を計上。
ドル/円102円後半→102円前半へNYダウ大幅下げに。
5/7 ホーニッグ
カンザスシティ連銀総裁
高インフレの定着で金融引き締めが必要になる可能性に言及。(前日の講演で) 金利引き下げ休止への連想からドル高へ。
5/7 ウォール・ストリート
ジャーナル
ポールソン米財務長官が「金融危機の最悪期を脱したようだ。」と述べたと報道。 ドル上昇へ。
5/3 ウォーレン・バフェット
(米著名投資家)
同氏が率いる投資会社の年次総会で「ドル安は今後も続く」との見解を示した。 ---
5/2 F R B 「欧州中銀(ECB)とスイス国立銀行と協調し、市場への資金供給拡大。
(ECB、スイス中銀へそれぞれ500億ドル、120億ドルと倍増)
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5/1 イングランド銀行 「米国のサブプライムローン問題による世界の金融機関の損出をマーケットは
過大に見積もっている。」(金融安定化リポートで)
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※尚、このサイトは情報提供を目的としており、投資勧誘を目的とするものでは、ございません。投資の最終判断はご自身でなさるようお願い致します。 本サイトの情報により皆様に生じたいかなる損害については弊社及び執筆者には一切の責任を負いかねます。
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外為オンラインのシニアアナリスト 佐藤正和