世界にはどんな通貨があるの？

現在も世界の基軸通貨であり、他の通貨に比べて最も取引量が多いのが米ドルです。 一般投資家にとってもスタンダードな通貨と言えるでしょう。

米ドルは、紛争や世界経済の変化や、米大統領の不規則発言などに敏感に反応し、急激な動きが起きます。 それらの情報は、日常のニュースでも取り上げられるような入手のしやすいものであることが多いことから、一般投資家にとっても取引しやすい通貨とも言えるでしょう。 しかし、取引しやすい通貨といえども急激な動きには注意が必要です。

ここ数年の経済の好調な動きを反映して金利上昇が大きなテーマとして相場にも大きく影響してきました。 ここへ来て中国との貿易摩擦などによる先行き不透明な状況が続き、これまでの金利引き上げの流れが一転利下げに変わりつつあります。

第2の基軸通貨として米ドルに次ぐ取引量があるのがユーロです。

EU（欧州連合）加盟27カ国のうち16カ国が導入しています。イギリスのEU離脱（ブレクジット）が懸念される中、それに追随する動きも見られるなど、今後の動きには目が離せません。

政策金利ではマイナス金利が適用されているのでユーロ／円の場合、スワップポイントは売りがプラスで、買いがマイナスという現象が起きています。

米ドル同様取引量が多いだけに動きは比較的穏やかで初心者には比較的扱いやすい通貨と言えるでしょう。

英ポンドも主要通貨の一つですが、取引量で見るとポンド／米ドルはユーロ／米ドルと比べるとその量は半分にも満たないこともあり、変動が激しくなる傾向にあります。

ロンドンの金融街「シティ」には様々な金融関連企業が集まっており、常に活発な取引が行われています。為替相場も非常に活発でトリッキーな動きをするのが特徴です。日本時間の15：30ごろからはこのロンドン勢が積極的に動きだす時間帯になるので、注意が必要です。

またイギリスのEC離脱（ブレクジット）を期に相場が大きく影響を受ける可能性もあるので、そこからも目が離せません。

カナダもオーストラリアやニュージーランドと同じ資源国として知られていますが、輸出品目では石油を含む鉱物性製品が約2割を占め、次が自動車関連製品と続きます。従って原油価格が大きく影響します。 そして主な輸出先はアメリカが7割強を占めているので、アメリカ経済に大きく影響されます。

カナダ経済の先行きはアメリカ経済の影響を受けますが、アメリカ経済の先行きは中国経済の影響を受けるので、結局カナダドルも巡り巡って中国経済の影響をうけるということになります。

また政策金利は2019年4月現在1.75％であり、スワップポインを狙ったトレードとしても有効な通貨と言っていいでしょう。

カナダドルはキャンドル、キャンディなどとも呼ばれます。

資源国通貨の代表格であり、日本よりも高いGDPを誇る先進国でありながら、金利も高いのでスワップ派からは人気の通貨となっています。

オーストラリアで産出される資源は主に鉄鉱石であり、その主な輸出先は中国であることから中国経済には影響されやすい傾向があります。従って中国の指標発表がある時などは注意が必要です。

また主要国の通貨につられて動く傾向もあります。それが時には米ドルであったり、またはユーロであったりと、状況によって変わってきます。さらにお隣のニュージーランドドルと連動して動く傾向もあります。

取引量はポンド／米ドルの半分ほどしかないので、指標発表の内容にサプライズがある時などは急な動きに注意が必要です。

オーストラリアドルは豪ドルまたはオージーとも呼ばれます。

豪ドル同様に資源国通貨であり、同様に金利の高いところが人気です。

同じ資源でもニュージーランドは酪農大国であり、輸出品目の割合は酪農製品と食肉を合わせると4割近くになるところがオーストラリアとは違うところです。しかし、主な輸出先は中国になるので、やはり中国経済の影響は受けやすいことには変わりはありません。

隣国のオーストラリアへの輸出も大きいのでオーストラリア経済の影響も受けやすい傾向にあります。毎月2回開催される乳製品の入札の結果によってはレートが大きく動くこともあります。入札の日程は事前に公表されますので調べておくと良いでしょう。

取引量が少ないので豪ドル同様にサプライズがあると大きく動く傾向にあります。特にニュージーランド準備銀行（中央銀行）の発表する金利はNZドルの動向に大きく影響を及ぼすので、発表のタイミングは事前に把握して注視する必要があります。

ニュージーランドドルは、通常NZドルと表記されます。また国鳥でもあるキウイと呼ばれます。

スイスが永世中立国であることから、「有事のスイスフラン買い」と言われ、戦争や紛争、テロ（これを地政学的情勢という）などの有事が発生するとリスクを回避するための緊急避難先通貨としてスイスフランが買われる傾向があります。このためスイスフランは日本円と供に「安全通貨」などとも呼ばれています。

スイスフランはスイスの他、リヒテンシュタインとイタリア領カンピョーネ・ディターリアでも公式通貨として使われています。

ヨーロッパでは少ないながらもユーロ、ポンドに次ぐ取引高があり、主要な通貨という位置付けです。

世界的に見ても取引量は2010年の実績で、米ドル、ユーロ、日本円、英ポンド、オーストラリアドルに続いて第6位になっています。

金利は低く抑えられているのでスワップ狙いのトレードには不向きと言えます。

地政学的リスクが高まっている時にはその流れに乗ったトレードも考えられますが、急激な動きになることもあるのでその点は注意してください。

スイスフランはCHFと表記されますが、Fのフランは良いとしてCHとは何かと言えば、Confoederatio Helveticaという「スイス連邦」を意味するラテン語の略称からきています。

南アフリカランドは高金利通貨としてスワップポイント狙いのトレーダーには以前から人気のある通貨です。そして典型的な資源国通貨といってもいいでしょう。

南アフリカの主要資源は金、希金属、鉱物製品、化学製品、食品などとになっています。2017年のデータによると、輸出相手国は中国（9.5%）、アメリカ（7.7％）、ドイツ（7.1％）、日本（4.7％）などが主だった国です。

一つの国に偏った経済状態ではないので、特定の国の影響を受けることはありませんが、資源需要の影響を受けやすい通貨と言えます。 良く言われる金相場との連動について見ると、ここ数年の金の相場とランドの相場にはほとんど相関関係は無いと見て良いでしょう。 それよりも2015年8月のチャイナショックの時にランド円は9円台から6円台まで下落するなど、金相場よりも世界経済の影響を強く受けることがわかります。

またこれは南アランドにかぎりませんが、金利の高い新興国通貨は米ドルの金利の影響を強く受けます。 米国の金利が上昇すれば新興国通貨を売って米ドルを買い、米ドルの金利が下がれば米ドルを売って金利の高い新興国通貨を買うという動きです。 米国経済の見通しが思わしくなければ米国は金利を下げて経済の活性化をはかりますが、この先しばらくは米国の利上げの可能性は低いと見るのが一般的です。

そんな点からはこの先しばらくは新興国通貨への投資は条件が良いといえるでしょう。

アジア大陸とヨーロッパ大陸の中間に位置するトルコはここ数年でようやく過去の経済危機から脱しました。

今は高成長が期待できる新興国グループ「ＶＩＳＴＡ」（ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチン）の一員として今後の経済成長が期待されています。

トルコリラはFXトレーダーの間では高金利通貨の代表として人気を集めていますが、金利が高いということは、裏返せば通貨の信用が低いということを意味しています。 しかしトルコの成長が期待できる理由の一つに生産年齢人口（15歳〜65歳前後）の増加があげられます。 トルコ統計局によれば、2017年にトルコの人口は8,080万人に達し、2040年までには1億30万人でピークに達すると予想されています。 その結果生産年齢人口の比率が高まり、経済の成長が加速することは過去の歴史からも読み取ることができます。

トレードする上で注意すべき点としては、取引高も少ないために急な為替変動に対する備えと、地政学的リスクに対しても注意を払い ながらトレードに望む必要があります。

なお、かつてはイタリアでも使われていたリラという通貨の単位はラテン語の「天秤」そして「質量を表す単位」でもあるリーブラ(libra)が語源になっています。

メキシコペソは新興国通貨の中でも、南アフリカランドや豪ドルのような資源国通貨とは違った特徴があります。

1982年のメキシコ債務危機の頃は、輸出の7割以上が石油に占められていました。 その後1980年代後半から進められた工業製品を中心とした輸出の活性化、 そして90年代に入ってから締結された北米自由協定（NAFTA）を期に、特にアメリカ向けの工業製品の輸出が伸び、2016年のデータではメキシコの輸出額のうち工業製品の占める割合が86％を超えるまでになりました。
この同じ年、石油の輸出に占める割合はわずか4.8％となっています。

また工業製品の中でも自動車及び自動車関連製品の占める割合が高く、自動車の生産台数は世界第5位のドイツに次ぐ第位6位となっています。また国の経済力を表すGDPは、世界第15位に位置しています。

このように今後の発展が期待されるメキシコではありますが、注意すべき点もあります。それは2016年時点でメキシコの輸出先の約8割を占めるアメリカとの関係です。 2017年1月には米トランプ政権の強硬な通商政策によるメキシコ経済への悪影響懸念からメキシコペソは過去最安値を付けました。
今後もこうしたトランプ政権の動きには十分に注意する必要があるでしょう。

ただし、アメリカ経済もメキシコからの安価な工業製品に依存しているので一方的に切り離すことはできないはずです。 このような駆け引きは今後もしばらくは続くと見て良いでしょう。

メキシコペソへの投資はこのような点に注意する必要があります。